弘前大学の共同研究の状況について，2009～2018（平成21～30）年度の契約実績に基づき，相手先やその地域性，研究費受入額などの分析を行った結果，以下のことが明らかになった．
①弘前大学の共同研究の相手先は，大企業の割合は約52％，中小企業の割合は約27％，企業以外の割合は約21％であり，大企業の割合が最も高くなっている．
②大企業を相手先とする共同研究は，関東，近畿，東海の各地方，青森県，北海道・東北地方の順に多い．関東，東海，北海道・東北の各地方では2014～15年度頃から増加に転じているとみられる．
③中小企業を相手先とする共同研究は，青森県，関東地方，北海道・東北地方，近畿地方の順に多い．青森県や関東地方，北海道・東北地方で，2015年度頃から共同研究が増加している傾向がみられる．
④企業との共同研究における研究費受入額は，金額が多い順に，関東地方，近畿地方，北海道・東北地方，青森県，東海地方である．北海道・東北地方，関東地方，東海地方，近畿地方，青森県の企業との共同研究において，一件当たりの研究費受入額が増加している傾向がみられ，徐々に大型化が進んでいることが推察される．
⑤企業以外の機関を相手先とする共同研究は，弘前大学が位置する青森県内の機関，および，関東地方に位置する機関との共同研究が多い．
