【目的】移動性精巣（以下，MT：migratory testis）に対する明確な手術適応基準はなく，各施設の判断に委ねられている．このため，我々は経時的に超音波でMTの精巣長径を計測し，その発育過程で手術適応を決定している．MT術後の精巣発育の有無から，手術適応の妥当性を検討した．
【方法】2006年12月から2018年6月までに当科で両側MTと診断され，3～6か月毎に超音波で精巣長径を計測した全465例を対象とした．手術適応は，A群：片側発育障害―1 mm以上の左右差を認める症例―，B群：両側発育障害―経時的に精巣発育を認めない症例―，C群：挙上精巣にいたった症例であり，全145例―A群65例，B群56例，C群24例―で手術を実施し，術後6か月頃から3～12か月毎に超音波による精巣長径の計測を行った．今回，術後に超音波でフォローしたA群26例，B群48例を検討した．
【結果】A群26例中，18例（69％）で術後左右差が消失した．術後左右差が残存した8例（31％）中，7例は左右差が拡大することなく両側精巣発育を認めた．B群48例中，36例（75％）で術後に両側精巣の発育を認め，発育確認時期は術後平均12.5か月だった．術後発育のない12例中，術後12か月以上経過する7例では，発育を認めた症例より初診の月齢が高く，精巣サイズも標準より平均約3.3 mm小さかった．
【結論】A群では，術後96％の症例で精巣サイズの左右差の消失または両側精巣の発育を認め，当院の手術適応基準は妥当であると考えられた．B群では，術後1年経過すると75％に発育を認めた．初診時の精巣サイズが標準より3 mm以上小さい症例では，より早期に手術するべきと考えた．
