台風等の豪雨災害において，予想される雨量の規模から災害対応の必要性を呼び掛けるにあたり，降雨規模と想定される人的被害規模の関係性を明らかにしておくことは重要である。本研究では，平成30年7 月豪雨，令和元年台風19号，令和2 年7 月豪雨における犠牲者の位置データと1 km メッシュでの降雨観測データを分析することにより，降雨に関する各種指標から「推計犠牲者発生数」を算出する可能性について検討を行った。3 ， 6 ，12，24，48，72時間の降雨継続時間雨量や土壌雨量指数といった7 つの降雨指標について，犠牲者発生数との関係性を分析した結果，降雨指標そのものではなく過去の観測最大値との比である「既往最大比」が犠牲者発生との関係性が高いことがわかった。豪雨事例によって災害犠牲者発生との対応がよい降雨指標が異なることから， 7 指標の既往最大比最大値を算出することで，豪雨災害における犠牲者の発生数を大局的に推計できる可能性があることを示した。一方で，球磨川での氾濫のような極めて局所的な豪雨による大規模洪水での犠牲者に関しては，犠牲者発生地点の降雨指標だけではなく，上流域も考慮した雨量指標による評価関数へと改良する必要がある。
