抄録
災害報道におけるジャーナリズム活動を検証する目的で，2021年7月に発生した静岡県熱海市土石流災害を報じた全国紙5 紙の新聞記事を題材としてメディア・フレームの分析を行った。Thorson（2012）が提唱したフレームモデルを援用した演繹的アプローチによって，Blame（有責・非難）が発生当初から用いられ，支配的なフレームとなったこと，Devastation（荒廃・壊滅）とHelplessness（無力）の両フレームが，Solidarity（連帯・結束）のフレームに先行して用いられることが明らかとなった。こうしたフレーミングは，普遍的な課題を特定地域の問題として矮小化したり，報道の過集中を招いたりする弊害をもたらす可能性がある。これらのフレームが用いられる要因として，マス・メディア組織内で定式化された慣行である「メディア・ルーティン」の存在が考えられる。本研究の結果は，災害の複雑で多義的な現実を報じるために，ジャーナリストには既存のルーティンやフレームの問い直しが求められていることを示している。
