【目的】言語聴覚士（ST）が所属する医療機関より精査目的で受診した発達障害児の眼科的評価および治療法を分析し、視能訓練士（CO）の発達障害児に対する視能評価を通した医療連携と発達支援について検討した。
【対象・方法】対象は、発達障害児17例（未就学児9例、就学児8例）で、初診時年齢は2歳8か月～12歳9か月（中央値6歳1か月）であった。発達障害にかかわる診断名は、自閉症スペクトラム障害、注意欠如多動性障害、学習障害、発達性協調運動障害、言語発達障害、構音障害、これら合併例であった。
【結果】STからの紹介理由は、視覚的問題12例、視行動の問題6例、家族歴に伴う精査目的3例に大別された（重複例を含む）。視覚的問題の内訳は、眼位異常4例、頭位異常3例、片目つぶり2例、注視・追視困難1例、眼鏡装用不十分3例であった。これら12例中11例が弱視または斜視等による視能障害があると診断された。視行動の問題を有していた6例全例が、弱視または斜視と診断された。治療は、外斜視手術施行2例、健眼遮閉法1例、両下眼瞼内反症手術1例（重複例を含む）であった。また、全例に屈折異常があり、等価球面値±0.75D以上の症例14例（82%）において屈折矯正を行った。
【結論】COとSTの医療連携により、COは早期に視能評価と視能矯正を実施することが可能であった。COは、視知覚認知課題の遂行に視覚入力系を整える役割があった。
