2005 年 40.3 巻 p. 913-918
日帰り温泉施設は、利用者の健康増進と地域の交流拠点としての役割がある。本研究は、市町村が運営している公営の日帰り温泉施設を対象として、温泉施設の利用状況、収支状況、および温泉施設利用者を対象とした実態調査結果から、温泉施設の整備状況に関する評価、温泉の効用に関する効果等について検討を行うことを目的としている。調査の結果から、温泉施設の営業開始後2 _から_3年後をピークとして、それ以降の利用者数が減少する傾向が認められた。また、温泉利用効果としては、高齢者は健康増進効果を、若年層は精神的効果を重要視していることが明らかとなった。また、施設の老朽化に伴い、利用者数が減少する傾向にあることから、営業開始後10年程度を目安にリニューアルを行うことが望ましいことも明らかとなった。