都市計画論文集
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人口減少と都市構造の変容に関する研究
1970年~2000年までの日本の全都市圏を対象に
金 昶基大西 隆菅 正史
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ジャーナル オープンアクセス

2007 年 42.3 巻 p. 835-840

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抄録

本研究は、1970年~2000年までのメッシュデータを用いて、日本の全都市圏の空間構造がどのように変容したのかを、クラーセンの都市発展段階論に基づき分析した。主要な結論は以下のとおりである。第一に、全期間に渡って郊外化がもっとも多く存在しているが、80年代以降は減少傾向にあり、代わって逆都市化や再都市化の都市圏が増加する傾向にある。都市化の都市圏は全期間に渡ってほとんど存在していない。第二に、都市圏は人口増加期には「郊外化」にあり、人口減少期には「逆都市化」や、そこから更に「相対的集中の再都市化」へと順に至る傾向にあると考えられる。第三に、衰退都市圏の都市発展段階の推移を見た場合、郊外部が継続的に純増したタイプと、中心部が継続的に純減したタイプに大きく分けることができる。第四に、人口規模が小さく、非三大都市圏に立地し、高齢化率が高い都市圏ほど、衰退都市圏である傾向が高い。

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© 2007 公益社団法人 日本都市計画学会
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