現在、我が国ではCOP21のパリ協定を受け、CO2排出量削減に向けて低炭素型都市づくりが求められている。そこで国は、環境施策の都市への積極的な導入を求めている。しかし、既存建物に新たな環境施策を導入することは様々な制約上、困難とされている。そのため、新たにエネルギーシステムを導入できる都市開発の際に積極的に導入することが重要である。そこで、本研究の目的は、再開発事業に適したエネルギーシステムのあり方を明らかにすることとする。本研究では、国や東京都の低炭素化に向けた環境政策、制度の現状と課題を明らかにし、過去の再開発事業に有効となるエネルギーシステムを分析した。研究の結果、環境性と経済性の観点から土地利用特性に応じた環境負荷低減に有用なエネルギーシステムを明らかにした。本研究の成果は、今後開発を検討する行政、事業者への一助となることが考えられる。
