2050年カーボンニュートラルの実現のため，世界各国で電気自動車（EV）の普及が進められている．一方，火力発電の割合が大きい電源構成を有する日本では，EVの導入のみでは環境負荷の削減効果が十分に得られない．本研究はEVの完全普及を前提とし，EVの課題に対処可能なシェアリングや電源構成の見直しも想定した交通体系について，ライフサイクルを考慮して定量的に環境負荷を評価することを目的とする．分析では，ライドシェアの利用率を変化させ，シミュレーションを行う．その後，電源構成比率を変更し，環境負荷を算出する．その結果，2030年の削減目標値を達成するにはEVとライドシェアの組み合わせが最も適しており，さらにライドシェアの利用率の増加や電源構成の見直しに関する政策を行うことでさらなる削減効果が期待できることを明らかにした．
