本研究では，四国県庁所在4市を対象に，高齢者の楽しみや生きがいを創出すると考えられる生涯学習施設に着目し，2050年の人口分布を考慮した高齢者の文化・体育活動へのアクセス性について6つのシナリオを用いて，GISによる空間分析を行うことで評価した．その結果，施設面としては，現状の文化・体育施設を廃止して小中学校に文化・体育活動が行える機能を整備する場合，現状と同等以上の高齢者の文化・体育活動へのアクセス性が確保できることがわかった．交通面では，鉄道駅・バス停に徒歩でアクセスできる高齢者が多く存在することから，高齢者の最寄りの鉄道駅・バス停と文化・体育施設を結ぶ公共交通ネットワークを維持できれば，文化・体育活動にアクセスできる高齢者を文化施設で10～25%，体育施設で30%近く増やすことができることを示した．また，4市の地域性にも着目し，各地域で重点的に行うべき施策を明らかにした．
