2002 年 19 巻 p. 803-812
本研究では、乗換抵抗をより正確に定量化するために、属性別の乗換時間、乗降扉を考慮した上で、属性別の乗換抵抗及びその要因を定量化することができる乗換抵抗指標を提案し、都市公共交通ターミナルとして京都駅を対象として乗換一般化費用の計測を行い、乗換抵抗の要因分析を行った。そして、得られた結果より乗換抵抗低減施策として、ベンチ等の設置による待ち時間抵抗の低減、移動支援設備設置による高齢者の心理的負担の低減、移動支援設備分散化による迂回距離の低減、の3つの提案を行った。さらに、天神川駅を対象として乗換抵抗低減施策として、新駅設置、下りエスカレータ設置による便益を算出し、低減効果を定量化した