抄録
公共交通存続のためには自動車から公共交通への交通手段転換を促すことにより, 利用者増加を図ることが必要であるが, 増便や運賃値下げ等のLOSの改善のみでは人々の行動変化を促すためには十分とは言えないことが既存研究で明らかとなっている.本研究はその理由の1つと考えられる, 公共交通非利用者の認知的不協和に着目し, 公共交通としてバスを取り上げ, この認知的不協和がバス利用に対する態度, 及び意識構造に与える影響に関して実証的な仮説を措定し, その有意性を検討した.その結果, バス非利用者のなかでも特に青年層の方が, バスの移動制約に対する不満を強く持っており, そのために今後のバス利用意向が低下していることが明らかとなった.
