事業所統計等の既存統計を用いた都市分析では, データ特性上その「加工性」, 「実態性」, 「更新性」, 「識別性」, 「新規性」に限界がある. 本研究では, このような既存統計の限界を補完するため, 近年その整備が急速に進んでいる電子電話帳の活用を検討した. 各種電子電話帳の特性に留意した分析を行った結果, 現時アまで不可能であった検討も含めて, 強力な都市分析データベースとなり得ることを示した. また各電子電話帳の特徴や限界から, 目的に応じた電子電話帳を使い分ける必要があることを明らかにした.
