交通施設整備の計画策定を行う場合、将来人口や土地利用の変化を把握することは、その効果分析や検討、評価を行う上で重要な指標となる。しかし、立地行動のメカニズムは複雑であり、いまだわからないことが多い。本研究では、都市における地価の変動や交通環境の変化といった現実のデータを反映させ、交通施設整備の住宅立地行動に与える影響の実証分析を行う。また分析の際には、居住地決定を通勤費用と住宅地費用の負担額という点からを捉え、住宅立地行動の変化を分析する。分析の結果、世帯は立地効用最大化行動より、住宅地費用と通勤費用の負担額が低い地域に立地行動を起こす傾向があることがわかった。
