抄録
地方都市中心部への通勤交通について, バス専用レーンの導入とバス事業者への補助金交付の2つをバス優先施策と定義する.構造方程式モデルの適用により, バス優先施策の受容には車利用から公共交通利用への「転換期待」, 及び施策に対する「公正と忍耐」の2要因が直接影響を与え, 2要因には「環境意識」の高揚が影響を与えているという因果構造を明らかにした.さらに, 心理的要因の潜在変数を用いた交通手段選択モデルを構築し, 心理的方策によって「転換期待」や「公正と忍耐」が高まると, バス優先施策のような構造的方策が実施されなくとも, 通勤者はパーク&バスライド選択を増加する可能性のあることが検証できた.
