抄録
目的 身体活動量の増加，健康的な食生活，適切な飲酒，禁煙や減煙，口腔衛生，ストレス対処（休養）の 6 種類の生活習慣の改善を目的として，1 か月間の通信による最小限の行動変容技法を用いた介入を行い，6 か月後まで追跡することでその効果を検討した。
方法 募集は案内パンフレット（6 種類の習慣行動の案内，参加申込用紙，参加記念品の写真などで構成）の配布で行った。応募者435人（男性255人 平均年齢46.6歳，女性180人 平均年齢34.4歳）は，6 種類の習慣行動からひとつを自由に選び，習慣行動のセルフチェック，3 つ以内の習慣改善目標行動の設定をして申し込んだ。次ぎに記録シートと選んだ習慣行動の教育教材を受け取り，1 か月間毎日，目標行動の実行の有無を自己評価しセルフモニタリングした。指導者は 2 週間後に励ましの手紙を送り，終了時には，参加者が提出した記録シートに基づきコメントを添え，希望の記念品と一緒に送付した。
成績の評価指標としては，課題のコンプライアンスとして記録シートの提出率と目標行動の達成率を算出し，習慣行動の変化は同一質問紙で測定された，終了時と 6 か月後の行動変化を用いた。
結果 結果は，7.8%の応募率，80%の目標達成率という高いコンプライアンスが得られた。習慣行動の変化は，合計28項目中18項目の具体的な行動に有意な改善がみられた。たとえば，歩行，階段の利用，野菜の摂取，食べる速さ，飲酒頻度，外での飲酒頻度，1 日の喫煙本数，肺まで吸い込むこと，歯磨きの頻度，歯ぐきを磨く頻度，睡眠時間，ゆっくりした入浴頻度などが改善していた。さらに 6 か月後に，得られた272人（回収率62.5%）のデータで比較した結果，17項目の具体的な行動に改善がみられていた。
結語 最小限の介入であっても，準備性のある人にとっては行動変容のプロンプトとして有効で，費用効果の高い，公衆衛生領域に有用な習慣改善法であると思われた。
