抄録
目的 複数の自治体における 1 歳 6 か月児健康診査（以下健診とする）の実施内容と保健師の関わりの実態について調査した。
方法 関西 2 府 4 県における平成10年度の出生数が概ね200人以上の市町村（105市町村）に対して，平成12年度の健診内容と保健師の関わり，健診後フォローの状況について郵送調査を行い，66市町（回収率62.9%）から有効回答を得た。
結果 1）対象としたすべての自治体では集団健診方式が採用されていた。主な実施内容は，医師の診察100%，歯科医師の診察100%，身体計測100%，問診95.5%，集団指導（衛生教育）47.0%，個別保健指導93.9%（受診者全員対象83.3%），カンファレンス92.4%であった。2）健診に関与する専門職として，医師，歯科医師，保健師が100%，歯科衛生士が98%，栄養士が88%，心理職が75%の自治体で配置があった。3）人口と健診受診率には負の相関，人口もしくは出生数と健診開催回数については正の相関が認められた。4）保健師は健診の多くの場面で配置されており，結果判断にも広く関わっていたが，健診結果の判断に一定の基準を設けている自治体は36.4%であった。また各自治体における要経過観察者の割合は1.9%～56.3%と大きな差がみられた。5）健診後の経過観察事業や未受診者への対応は，保健師が主体となって関わっていた。
結論 本研究では，複数の自治体における 1 歳 6 か月児健診内容と保健師の関わりの実態を明らかにした。その結果，保健師は健診や健診後における多く場面で配置され，対象者と関わりも多かったが，結果の判断やフォロー方法など自治体間で異なるところも多く，今後の課題と考えられた。
