目的 社会的孤立や孤立死の問題への関心は高い一方で，孤立状態の操作的定義に関する根拠は蓄積されていない。社会的孤立が健康の社会的決定要因の 1 つであることを考慮し，健康リスクが高まる交流の乏しさ（頻度）があるのかを明らかにすることを目的にした。
方法 2003年10月に愛知県下 6 市町村における要介護認定を受けていない高齢者14,804人を対象にした AGES（Aichi Gerontological Evaluation Study，愛知老年学的評価研究）プロジェクトのデータの一部を用いた（回収率=50.4%）。性別・年齢が不明な人を除き，調査時点で歩行・入浴・排泄が自立であった12,085人について分析した。要介護認定・賦課データに基づいて，調査時点から2013年10月時点までの約10年間を追跡し，要介護状態（全認定および要介護 2 以上）への移行，認知症の発症と死亡状況を把握した。社会的孤立の指標には，別居家族・親族および友人と会う頻度と手紙・電話・メールなどで連絡を取り合う頻度を用いた。1 か月を4.3週と換算してすべての交流頻度を加算後，「月 1 回未満」から「毎日頻繁（週に 9 回以上）」群に分類した。
結果 Cox 比例ハザードモデルの結果，調査時点での性別・年齢や同居者の有無，治療疾患の有無等を調整したうえでも，毎日頻繁群と比べて，月 1 回未満群では，1.37（95%CI:1.16–1.61）倍要介護 2 以上に，1.45（95%CI:1.21–1.74）倍認知症に，1.34（95%CI:1.16–1.55）倍早期死亡に至りやすいということが示された。月 1～週 1 回未満群でも同様に，いずれの健康指標とも有意な関連が認められたが，週 1 回以上の群では有意な関連は消失した。なお，調査後 1 年以内に従属変数のイベントが発生したケースを除外しても結果は大きく変わらなかった。同居者以外との交流頻度が月 1 回未満を孤立の基準とすると，高齢者の7.4%（男性で10.2%，女性で4.7%）が該当し，週 1 回未満を含めると15.8%（男性で21.2%，女性で10.6%）が該当した。
結論 同居者以外との対面・非対面交流をあわせて週に 1 回未満という状態までがその後の要介護状態や認知症と関連し，月 1 回未満になると早期死亡とも密接に関連する交流の乏しさであることから，これらが社会的孤立の妥当な操作的定義であることが示唆された。
