目的 本研究は，都市部の地域在住高齢者における社会的孤立の予測要因を縦断的に明らかにし，その予防策を検討することを目的とした。
方法 2012年10月1日時点で東京都板橋区の9町丁目に在住する65歳から85歳の高齢者7,015人を対象として，郵送法による質問紙調査を行った。回答が得られた3,696人に対し，2014年に再度質問紙を送付し，2,375人から回答を得た。孤立は，「別居家族や友人等との対面・非対面接触頻度が合計で月2，3回以下」と定義した。その他の調査項目は，2012年の性，年齢，健康度自己評価，現病歴，手段的日常生活動作（IADL），外出頻度，団体参加頻度，家族構成，主観的経済状況とした。孤立の予測要因を検討するため，上記の調査項目と，2014年の孤立の有無との関連を，t検定，カイ二乗検定およびロジスティック回帰分析で検討した。
結果 孤立に関してデータが完備した1,791人中，2014年の孤立者は348人（19.4%），非孤立者は1,443人（80.6%）だった。多変量のロジスティック回帰分析の結果，男性（調整オッズ比，95%信頼区間：1.88，1.41-2.50），加齢（1歳増加）（1.03，1.01-1.06），団体参加頻度が週1回以上の者と比較して，月1～3回の者（1.62，1.04-2.53），主観的な経済状況が苦労していない者と比較して，苦労している者（1.67，1.20-2.32），2012年の非孤立者と比較して，孤立者（10.24，7.60-13.81）と，孤立状態不明者（8.15，3.76-17.67）は，孤立の発現率の高まりと有意に関連していた。また，ベースライン時に孤立していなかった者において，男性（2.39，1.57-3.64），健康度自己評価が非常に健康である者と比較して，健康でない者（3.99，1.33-11.94）は，2年後に新たに孤立する可能性が有意に高かった。
結論 都市高齢者の孤立を予防するためには，社会活動への定期的な参加が有効である可能性があり，孤立の危険性の高い高齢男性に対して活動への参加促進を図っていくことが効果的であると考えられた。
