日本人女性における就業状況別での婚姻・出生率の年齢・時代・コホート分析

抄録

目的　本研究では就業状況による各年齢・時代・コホートでの日本人女性における婚姻率・出生率の違いを明らかにする。

方法　1995年から2015年までの人口動態職業・産業別統計と国勢調査のデータを用い，20歳から49歳まで5歳おきの就業有無および配偶有無別で婚姻数・出生数データを取得した。ベイジアンAPCモデルをもとに無配偶婚姻率・有配偶出生率の変化を年齢，時代，コホートの3効果に分離するとともに，各年齢，時代，コホートにおける就業者の非就業者に対する無配偶婚姻率比および有配偶出生率比を算出した。

結果　非就業者における無配偶婚姻率の時代効果は期間を通して減少し続けたが，就業者では2005年から上昇に転じていた。有配偶出生率に対する時代効果は就業状況によらず上昇したが，就業者の方が上昇率が大きかった。無配偶婚姻率のコホート効果は非就業者では1960年代，就業者では1970年代から減少しており，非就業者の方が減少率が大きかった。それにより，就業者の非就業者に対する無配偶婚姻率比は1946-1950年生まれで0.46（95%信頼区間：0.21，0.90）であったが，1991-1995年生まれで1.00（95%信頼区間：0.45，1.92）となっていた。一方，就業者の非就業者に対する有配偶出生率比は1946-1950年生まれで0.31（95%信頼区間：0.12，0.69）であったが，1991-1995年生まれで0.38（95%信頼区間：0.14，1.81）となっていた。

結論　就業者と非就業者における無配偶婚姻率および有配偶出生率の差は時代が経過するほど，または若いコホートになるほど縮小する傾向にあり，とくに無配偶婚姻率に関する差の減少率が大きかった。一方で，有配偶者出生率については依然としてコホートを問わず就業有無により統計学的に有意な差があることがわかった。