新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言期間における予防行動の関連要因：東京都在住者を対象とした検討

抄録

目的　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は2020年前半に世界規模に広がった。日本においても同年4月7日に緊急事態宣言が発出され，国民生活に大きな影響を与えた。本研究では，COVID-19の感染予防および感染拡大予防行動として個人が行う外出・対人接触の回避行動および手洗い行動を取り上げ，東京都在住者を対象に緊急事態宣言中のこれらの行動の関連要因について検討した。

方法　2020年4月26～29日に，東京都在住の20～69歳の男女を対象としたインターネット調査を行った。検討の枠組みとして，リスク低減行動を説明する防護動機理論と，他者による行動が自身の行動実施へ与える影響を説明する規範焦点理論を組み合わせて用いた。最近1週間での外出・対人接触の回避行動および手洗い行動の頻度，COVID-19へのリスク認知に加え，各行動の評価として，どの程度効果があるのか（反応効果性認知），どの程度実行できるのか（実行可能性認知），必要なコスト（反応コスト），どの程度すべきかの認識（命令的規範），他者がどの程度実行しているかの認識（記述的規範）について測定した。各行動を目的変数とする階層的回帰分析を行った。

結果　分析対象は1,034人（男性520人，女性514人，平均年齢44.82歳，標準偏差14.00歳）であった。外出・対人接触回避行動については，命令的規範が高いほど行動をとる傾向にある（標準化偏回帰係数（β)=0.343, P<0.001）一方で，記述的規範が高いほど行動をとらない傾向にある（β=−0.074, P=0.010）ことが示された。さらにリスク認知・反応効果性認知・実行可能性認知の交互作用が有意であり（β=0.129, P<0.001），反応効果性認知および実行可能性認知のいずれかが低い場合にのみリスク認知と外出・対人接触回避行動に正の関連が見られた。また手洗い行動については，命令的規範（β=0.256, P<0.001）および実行可能性認知（β=0.132, P<0.001）が高いほど行動をとる傾向にあり，一方で反応コスト（β=−0.193, P<0.001）が高いほど行動をとらない傾向にあることが示された。

結論　防護動機理論および規範焦点理論の変数がCOVID-19の予防行動と関連していた。予防行動の関連要因を検討する上で，これらの理論の適用が有用であることが示唆された。