抄録　スマートフォンやウェアラブル端末などのモバイルヘルスデバイス（mHealthデバイス）の普及に伴い，医療・健康分野における情報通信技術の重要性が高まっている。本総説では，mHealthデバイスを用いた身体活動評価の現状を概観し，主要な研究成果の整理を通じて，mHealthデバイスを用いた身体活動研究の今後を展望する。mHealthデバイスの活用により，調査方法の主流であった質問紙を用いた主観的な評価とは異なり，客観的な身体活動の評価を大規模でリアルタイムに実施することが可能となっている。また，mHealthデバイスはデータを自動で収集し蓄積しているため，遡及的に多様な分析が可能である。とくにスマートフォンは利用者数が多く，大規模モニタリングや大規模介入に資する可能性が高い。一方，手首装着型のウェアラブルデバイス（リスト型デバイス）は，スマートフォンに比べると利用者数は少ないものの，より精度の高い睡眠などスマートフォンで取得困難なデータを含めた24時間の行動評価が可能となっている。このため，身体活動の総量のみならず，強度，継続時間，頻度，種類，時間帯など多様な観点を含む身体活動の質に着目したより精緻な分析が実現する。さらに，リスト型デバイスは，心拍数などの生体情報や位置情報を測定する機器が搭載されているものもあり，これらのデータをデバイスの加速度情報と組み合わせることで，身体活動のより具体的かつ詳細な評価が可能になると考えられる。主要なmHealthデバイスによる身体活動評価の妥当性は多くの研究によって確認されており，研究用に開発された歩数計や加速度計と比較可能である。mHealthデバイスを用いた身体活動の評価は，対象者の代表性やデータの継続性等に関する課題，プライバシーポリシーを踏まえた倫理的な配慮の必要性があるものの，個人の健康管理ツールとしての用途だけでなく，身体活動に関する疫学研究や臨床研究，さらには身体活動指標を利用した社会サービスなどの多様な場面での活用が期待される。

目的　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は2020年前半に世界規模に広がった。日本においても同年4月7日に緊急事態宣言が発出され，国民生活に大きな影響を与えた。本研究では，COVID-19の感染予防および感染拡大予防行動として個人が行う外出・対人接触の回避行動および手洗い行動を取り上げ，東京都在住者を対象に緊急事態宣言中のこれらの行動の関連要因について検討した。

方法　2020年4月26～29日に，東京都在住の20～69歳の男女を対象としたインターネット調査を行った。検討の枠組みとして，リスク低減行動を説明する防護動機理論と，他者による行動が自身の行動実施へ与える影響を説明する規範焦点理論を組み合わせて用いた。最近1週間での外出・対人接触の回避行動および手洗い行動の頻度，COVID-19へのリスク認知に加え，各行動の評価として，どの程度効果があるのか（反応効果性認知），どの程度実行できるのか（実行可能性認知），必要なコスト（反応コスト），どの程度すべきかの認識（命令的規範），他者がどの程度実行しているかの認識（記述的規範）について測定した。各行動を目的変数とする階層的回帰分析を行った。

結果　分析対象は1,034人（男性520人，女性514人，平均年齢44.82歳，標準偏差14.00歳）であった。外出・対人接触回避行動については，命令的規範が高いほど行動をとる傾向にある（標準化偏回帰係数（β)=0.343, P<0.001）一方で，記述的規範が高いほど行動をとらない傾向にある（β=−0.074, P=0.010）ことが示された。さらにリスク認知・反応効果性認知・実行可能性認知の交互作用が有意であり（β=0.129, P<0.001），反応効果性認知および実行可能性認知のいずれかが低い場合にのみリスク認知と外出・対人接触回避行動に正の関連が見られた。また手洗い行動については，命令的規範（β=0.256, P<0.001）および実行可能性認知（β=0.132, P<0.001）が高いほど行動をとる傾向にあり，一方で反応コスト（β=−0.193, P<0.001）が高いほど行動をとらない傾向にあることが示された。

結論　防護動機理論および規範焦点理論の変数がCOVID-19の予防行動と関連していた。予防行動の関連要因を検討する上で，これらの理論の適用が有用であることが示唆された。

目的　本研究は，地域DOTS実践に積極的関与が期待される行政保健師を対象とし，地域DOTS実践の質の現状を『服薬支援』，服薬支援を除く『個別的患者中心支援』，『関係機関連携』の側面から評価し，これらの実践の質に影響を与える要因を個人要因と組織要因から明らかにして，行政保健師の力量形成上の課題を明確化する。

方法　2015年の結核罹患率15以上の自治体で結核患者支援に携わる行政保健師958人を対象に，自記式質問紙調査を行い410人の有効回答を得た（有効回答率42.8％）。地域DOTS実践の質は，結核患者支援のエキスパート保健師との文献検討により『服薬支援』，『個別的患者中心支援』，『関係機関連携』の側面を，各々10点満点で評価した。これらと結核対策の実施体制（組織要因）および保健師の結核患者支援経験・意欲や学習状況（個人要因）との関係を，重回帰分析にて検討した。

結果　地域DOTS実践の質の得点は，『服薬支援』（7.54±1.69），『個別的患者中心支援』（6.68±1.53），『関係機関連携』（6.91±1.63）であり，『服薬支援』が有意に高かった。『個別的患者中心支援』は4人に1人が10点中5点以下と，自身の活動を低く評価していた。『服薬支援』，『個別的患者中心支援』，『関係機関連携』の間には強い関連があり，特に『個別的患者中心支援』と『関係機関連携』間はr=0.787と関連が強かった。地域DOTS実践の各重回帰モデルに共通して有意な項目は，組織要因では，“個別支援計画を作成”（β=0.112～0.270），“検討会に受持ち患者の個別支援計画を提示”（β=0.113～0.173），“コホート検討会への参加”（β=0.129～0.167）であり，個人要因では，保健師経験年数（β=0.210～0.316）で，いずれも正の関連を示した。また『関係機関連携』のモデルでは，“専門書や雑誌を読む”（β=0.108）が正の関連を示した。

結論　行政保健師の自己評価による地域DOTS実践の質の充実には，得点が低く，他の側面との関連が強い『個別的患者中心支援』が優先課題であると言える。また，DOTS実践の質を高めるには，DOTS評価に保健師が参画し，個別患者支援計画の立案や支援計画を提示するとともに成績評価に関わることが有用であることが示唆された。

目的　本研究の目的は，食生活関心度を評価する尺度の作成および信頼性・妥当性の検討と，新型コロナウイルス（COVID-19）の感染拡大の影響下において人々の食生活を左右し得る心理的な側面の変化とその関連要因を明らかにすることである。

方法　2020年7月1～3日，調査会社を通じてインターネット調査を実施した。調査対象者は，同年4～5月の緊急事態宣言期間中に特定警戒都道府県に指定された13都道府県に在住し，調査時に普段の食料品の購入頻度または調理頻度が週2日以上の20～69歳の男女約2,000人とした。最終的に2,299人を解析対象者とした。食生活関心度は12項目にて把握し，信頼性の検討では内的整合性としてクロンバックα係数を確認し，妥当性の検討では構成概念妥当性と基準関連妥当性を確認した。基準関連妥当性の検討には行動変容ステージを用い，Kruskal-Wallis検定を用いて得点を比較した。COVID-19の影響を受ける前と調査時を比べた食生活関心度の変化は，12項目について「変化なし」0点，「改善」+1点，「悪化」−1点で合計得点を算出し，「変化なし」「改善傾向」「悪化傾向」の3群間で属性および社会経済的状況をχ²検定および残差分析を用いて比較した。

結果　探索的因子分析，確証的因子分析を行った結果，2因子から成るモデルで適合度が良いことが示された（モデル適合度指標：GFI=0.958，AGFI=0.938，CFI=0.931，RMSEA=0.066）。クロンバックα係数は，第1因子（食生活の重要度）0.838，第2因子（食生活の優先度）0.734であり，尺度全体でも0.828で信頼性が確認された。また，基準関連妥当性の検討では，行動変容ステージが高いほど尺度の合計得点は高く有意差が認められた（P<0.001）。食生活関心度の変化は，重要度に比べ優先度が悪化した者が多かった。食生活の重要度・優先度ともに，性別，年齢層，婚姻状況，就業形態，過去1年間の世帯収入，コロナの影響による世帯収入の変化に有意差がみられ，男性，20～29歳，未婚，正社員，過去1年間の世帯収入400～600万円未満で「悪化傾向」が有意に多かった。

結論　COVID-19影響下では，食生活の重要度に比べ優先度が悪化した者が多く，男性や若年層，未婚者などは食生活関心度が悪化する者が多かった。

目的　日本では高齢化の進展とともに，循環器疾患に関連する医療と介護に要する社会保障費への国民負担がより一層増大すると予想されている。栄養政策は，国民の食生活改善を通じて循環器疾患を予防する効果が期待される。しかしその費用対効果の評価は，日本ではこれまでに行われていない。本研究は，減塩政策による循環器疾患予防に関する海外の医療経済的評価研究を概括し，日本の栄養政策の公衆衛生学的効果と社会保障費抑制効果の評価手法を構築するための基礎資料とすることを目的とした。

方法　循環器疾患予防介入の医療経済的評価に関する代表的なシミュレーションモデルとして，循環器疾患政策モデル（Cardiovascular Disease Policy Model），IMPACTモデル（IMPACT Coronary Heart Disease Policy and Prevention Model），米国IMPACT食料政策モデル（US IMPACT Food Policy Model），ACEアプローチ（Assessing Cost-Effectiveness approach to priority-setting）およびPRISM（Prevention Impacts Simulation Model）を抽出した。各モデルを応用してポピュレーションアプローチによる国レベルでの減塩政策の費用と効果を評価した海外の原著論文を収集し，モデルの概要，構造および応用研究を概括した。

結果　5つのモデルの構造としてマルコフ・コホートシミュレーション，マイクロシミュレーション，比例多相生命表，システム・ダイナミクスに基づき，減塩政策による食塩摂取量と血圧の低下を通じて循環器疾患の予防に至る過程がモデルに組み込まれていた。これらのモデルを応用した豪州，英国および米国の研究では，食品業界による義務または任意の市販加工食品中の食塩含有量の低減を中心に，健康増進キャンペーン，容器包装前面の食塩量表示等の減塩政策の費用と効果について，10～30年または生涯にわたる長期のシミュレーションによる評価が行われていた。

考察　海外では国の減塩政策による循環器疾患予防の費用と効果について，シミュレーションモデルに基づく医療経済的評価から得た科学的根拠を発信している。日本も減塩政策を中心にシミュレーションモデルを活用し，栄養政策の立案・評価に役立てることが期待される。