抄録
本研究の事例は電力会社内の2部門間での（A部門からB部門への）知識移転であり，知識仲介人を通じた会議運営に関する3つの知識の移転を対象としている．その目的は受け手が移転された知識を活用する規定因の解明であり，先行研究・予備調査により導出した3つの主要な人的要因（知識仲介人の知識への賛同，マネジャーによる知識の推奨，受け手の知識活用への困難意識）のうちどれが最も受け手の知識活用を促進（逆に言えば阻害）するかについて明らかにすることである．この事例ではA部門の1名の研修講師から，B部門の18名の知識仲介人を通じ，最終的には60名の受け手に知識が移転されるため，全ての受け手を対象に質問紙を設計し調査を行った（2010年12月，有効回答54名：回答率90％）．重回帰分析の結果，3つの知識全てで「知識仲介人の知識への賛同」の標準化回帰係数が3要因間で最も高く，知識移転に最も寄与することが明らかとなった．会議運営に関する知識は，専門的（部門特有）というより一般的（部門汎用）なことである．この結果により，大規模組織における他の一般的知識の移転についても，知識仲介人の知識への賛同を高めることでその効果を高めることが期待できる．
