株式会社テクノソリューション
2016 年 2016 巻 KST-27 号 p. 05-
(EndNote、Reference Manager、ProCite、RefWorksとの互換性あり)
(BibDesk、LaTeXとの互換性あり)
社会保障費の抑制・削減のためには生活習慣の改善が必要であり,様々なダイエットや健康増進策とともに,活動量計も注目されている.活動量計は日常生活のエネルギー消費量に加えて,心拍数や睡眠時間等のバイタルデータも測定し,SNSで共有できるが,測定精度の向上や測定結果の有効活用が課題となっている.本稿では短期的な減量数値ではなく,継続的な体重維持を実現するための行動変容を促すことを目的とし、活動量計の新たな活用方法を提案する.
すでにアカウントをお持ちの場合 サインインはこちら