2018 年 2018 巻 BI-008 号 p. 02-
不動産経営(賃貸業)において、売上にあたる賃料収入の把握は重要である。特に、賃貸不動産の取得・開発時においては、建物の良し悪しもさることながら、その立地における賃料を予測できることが望ましいが、立地評価を定量的に行うことは難しい。 都市空間の構成を定量的な尺度として求めるものに、ロンドン大学グループが提唱したスペース・シンタックス理論がある。この理論に基づいた解析手法である可視性グラフ分析により、視認性を表す可視領域や街路網中心性を表す統合値を算出し、これを立地評価として賃料要因に加えることを試みる。 本研究では、神田駅、渋谷駅の異なる特徴を持つ2つのケースを比較することで、その有用性を検討する。