水道管路のインフラメンテナンスを推進していくためには，統計データに基づき，その効率的な体制を提案できることが望ましい．本研究では，平成13年度から令和2年度の過去20年間の間に，一度も事業体の合併を行わず，かつ給水区域面積に変化がない事業体を定常環境事業体として抽出して分析し，指標値の推移と変数間の相関関係を分析した．さらに，その中から無効率及び超過管率が改善した事業体群の傾向を分析した．その結果，改善傾向があった事業体群では，給水収益が増加している期を捉えて工事延長を増加させたこと，無効率改善事業体では，ダクタイル管率の増加，超過管率改善事業体では平均勤続年数が貢献した可能性があることが分かった．
