抄録
2011年3月に発生した東日本大震災においては,地域建設業による迅速な支援活動が実施された.本研究では今後の巨大災害の備えに資する知見を得ることを目的に,支援活動が迅速に行われた要因を明らかにすることとした.分析に際しては,国土技術政策総合研究所・東北地方整備局・東北建設業協会連合会が実施した,地域建設業の活動実態調査結果を用いた.その結果,自社確保による建設機械やオペレーターが迅速な支援の要因と考える企業が被害の大きかった沿岸部で多いこと,支援活動に活用した資源は沿岸部では自社保有による確保が困難であったことなどが明らかとなった.