2018 年 74 巻 1 号 p. 11-25
徳島県に所在する地方港湾撫養港の海岸保全施設において,南海トラフを震源とする地震による津波から背後地域を防護するため,既設の海岸保全施設を改良する事業を実施した.当該事業においては,様々な制約条件がある中で,適した既存の地盤改良工法を選定するだけではなく,地盤改良を行う作業船の改造,当時は開発中であった砂圧入式静的締固め工法の採用,及び,背後企業体の施設更新に併せた工事による作業用地の確保といった,主として地盤改良に関するマネジメントが効果を発揮した.本論文においては,厳しい施工条件下での既設護岸の耐震化にあたって,地盤改良工法の選定にかかるマネジメントによって対応した事例について述べる.