和文論文
公共交通配慮型居住地選択に向けた説得的コミュニケーションの効果分析
2009 年 65 巻 4 号 p. 441-448
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2009 年 65 巻 4 号 p. 441-448
効率的な都市構造「コンパクトシティ」を実現するためには，土地利用規制とともに，人々の居住地を公共交通機関の近くに誘導する施策が不可欠である．本研究ではこうした認識の下，平成20年4月に転居予定の筑波大学の学生を対象に，居住地選択のための探索行動を行うであろう平成19年11月から平成20年3月の期間に，一般的な住宅情報とともにバス停位置の情報を提供するというコミュニケーションを実施し，これによりバス停近くの居住地選択を促すことが可能か否かを実証的に検証した．その結果，バス停位置を強調した情報を提供した群は，バス停を強調しない情報を提供した群よりも，バス停近くのアパートを選択する傾向が2倍程度高いという結果が示された．
