抄録
公共交通は路線および運行の時刻が固定されている.このため,実行可能な個人の活動のパターンが制約される.活動の実行のしやすさを評価する指標としてアクセシビリティが提案されているが,それらがこの制約を明示的に考慮しうるかは必ずしも明らかではない.そこで本研究は,従来のアクセシビリティ指標をレビューし,この制約を直接的に考慮しえないことを明らかにする.その上で,その制約を考慮しうる指標として,所与の公共交通サービスのもとで実行可能な時間配分を数え上げる方法を定式化する.また,この指標を用いた適用例をいくつか示し,開発した指標が公共交通の計画に有用であることを示す.