本論文では近年増加してきている局地的豪雨災害に対し，小規模集落での課題と適切な支援方策を検討するため，2013年に発生した山口・島根豪雨災害における萩市須佐川を対象として，調査・分析を行った．この結果，避難勧告の発令基準は雨量と水位によって規定されているが，実際には水位のみで判断されていた．雨量を基に判断すれば，1時間以上早く避難勧告が発令出来たことを示した．住民は周囲の状況を見て避難を判断しており，膝上以上の水位の中，危険な避難行動を行っていた．安全な避難を促すためには，事前のリスクコミュニケーションと雨量を基にした避難準備情報の発表が必要であることを示した．
