2021 年 77 巻 6 号 p. II_107-II_120
輸出が困難となった廃プラスチックをRPFとして製紙工場で利用する取り組みが進められている.本研究では,輸出が困難となった廃プラの燃料利用に際して,RPF工場や製紙工場の立地がGHG削減に及ぼす効果を評価した.分析の結果,現状では製紙工場に受入余力はあるがRPF工場の受け入れ可能量が制約となるため廃プラ排出量が全て利用されず,廃プラ排出量の約6割がRPF燃料となりうること,また,GHG削減量を最大にするためには全国規模での圏域ブロックを越えたRPFの輸送が卓越しその際のRPF工場と製紙工場とのリンク(関係)数の様相は圏域ブロック毎に多様なことが必要であること,さらに感度分析の結果からRPF工場の受け入れ能力を増強することがさらなるGHG削減のために有効であることを明らかにした.