本研究では，大規模災害に対応した減災・防災計画を被災者の生存・生活環境の観点から検討するために，発災から復興までの間にインフラ・施設の利用可能性や住宅・周辺地区の状況によって徐々に変化する被災者の「生活の質（Quality of Life: QOL）」水準を小地区単位で評価可能なモデルシステムを構築した．岩手・宮城県を対象に東日本大震災の状況を評価した結果，事前の道路ネットワーク強化が被災直後のQOL低下抑制に大きな役割を果たす一方で，津波によるインフラ・施設破壊が津波到達地区外のQOLの回復を阻害する状況が明らかになった．これにより，道路網のリダンダンシー確保と各種生活施設の防災性向上を複合して実施する必要性が明らかになった．
