2022 年 78 巻 6 号 p. II_84-II_94
本研究では,企業のレジリエンス向上を念頭に置き,『アプリ減災教室』を用いて企業・団体構成員の災害への備えを促進する方策を実践し,効果的な促進方策を明らかにする.結果として,『アプリ減災教室』は個人に任せて実施するだけでは気付きはあるものの,災害への備えの促進は限定的であり,短期間に二度実施するという期限を設定する方策,および『アプリ減災教室』の設問項目を用いた具体的な目標を示す方策が効果的であるとわかった.また,構成員に対して個別メッセージを送信する方策が効果的である可能性を示し,リーフレットを用いることで特定した項目が促進されることを明らかにした.