抄録
既設鉄筋コンクリート柱の耐震補強を合理的に進めるためには，支障物の撤去復旧を最小限にする必要があり，せん断補強鋼材の間隔を広げて配置する技術が求められている．しかし，塑性ヒンジ領域の補強鋼材の配置間隔は，変形性能に直接影響するため，部材断面の最小寸法の1/2以下にするなど，一定の間隔以上に広げることができないとされてきた．そこで，せん断補強鋼材を柱外周に配置し柱の四隅で定着する耐震補強方法を用いて，塑性ヒンジとなる領域の補強鋼材の配置間隔を断面高さの0.5～1.3倍程度に広げて配置した柱型試験体を製作して静的正負交番載荷試験を実施した．その結果，塑性ヒンジとなる領域の補強鋼材の間隔を断面高さの1/2以上に広げても，配置する補強鋼材量をコントロールすることで，破壊形態と変形性能を制御できることを示した．
