抄録
航路計画に当たっては，対象船舶と航行環境が特定できる場合には，船舶の諸元値や航行速度等の計画条件を物理的・定量的に説明できる第2区分照査法が用意されている．しかし，公共航路の計画において，対象船舶を，ある特定の一隻に確定することは困難である．
以上の状況を踏まえ，本研究では，第2区分照査法の公共航路への適用性の向上を目的として，同一船種・船型における，操縦性能の差異による航路幅員算定値の変動幅を算定した．その結果，75%カバー率において，操縦性能の差異による変動を明示的に確保するには，モデル船算定値に，単航路で3%，往復航路で6%の余裕分を考慮すれば十分であるとの結論を得た．
