2022 年 78 巻 4 号 p. I_79-I_86
自然災害に対するハザードマップが現在広く活用されているが,ハザードマップで示される値は本来不確実性を有するものである.このため平均値だけでなく確率情報を活かして,表示される空間解像度を構成することが望ましい.既往の不確実性投影法(UPM)は確率分布を直接扱うことができないため,本研究では隣接点での値の有意差に応じて解像度を調整する新たな表示法(Uniform uncertainty mapping)を提案する.まずこの表示法の理論的な枠組みについて紹介し,数値的に与えた1次元/2次元問題に適用してその性能について評価する.その後,逆問題の例として微動アレイ探査において1次元の速度構造を推定する問題,ハザードマップの例として2次元の地盤増幅率の表示に関する問題にそれぞれ適用する.