2023 年 7 巻 3 号 p. e24-e32
本稿ではデジタルアーカイブ資料の活用を促進する二次利用条件のあり方を提示する。まず、ジャパンサーチとADEACを対象として資料の二次利用条件を調査する。その結果、それぞれ38.9%、57.9%のアーカイブで活用の阻害要因となる条件が設定されていることが確認された。この課題をふまえ、資料公開機関と教員による教材化ワークショップを実践する。その結果、酒田市の事例では、学校利用が制限なく可能な条件に変更された。以上より、1. 多くのアーカイブで活用の阻害要因となる二次利用条件が設定されていること、2. 資料公開機関とユーザが活用を基盤とした連携を行うことで資料のオープン化を推進できる可能性が示唆された。