本邦の脳卒中救急搬送体制の実態把握，および消防本部規模による搬送体制の相違を検討することを目的とし，平成20年9～11月，全国807消防本部を対象にアンケート調査を実施した。777本部（回答率96%）のうち，117本部（15%）で病院前脳卒中スケールの使用が取り決められており，スケールの種類はシンシナティ病院前脳卒中スケール，倉敷病院前脳卒中スケールが多かった。管轄内の遺伝子組み換え組織プラスミノゲンアクチベーターによる脳梗塞血栓溶解療法実施施設を把握している本部は，491（63%）であった。平成19年度の脳卒中研修会開催は156本部（20%）であり，その約半数（51%）が脳卒中病院前救護コースガイドブックを使用し，96%が血栓溶解療法，76%が病院前脳卒中スケールに関する項目を含んでいた。管轄内人口別の検討では調査項目の多くは大規模消防本部で実施率が高く，設置地域の医療資源の状況などを反映していると推測された。病院前脳卒中スケールの普及と，地域特性に応じた搬送体制改善のための検討が必要と考えられた。
