目的：大規模災害時には巨大な医療ニーズが発生するが，被災地内では十分な病床数が確保できず被災地外への搬送にも限界がある。今回，実際の地域での傷病者収容能力の確認を行うべく災害拠点病院の休眠病床・災害時拡張可能病床の実態調査を行った。方法：全災害拠点病院686施設に対し，許可病床・休眠病床・休眠病床の内すぐに使用可能な病床・災害時拡張可能病床についてアンケート調査を実施した。結果：回収率82.1%（許可病床258,975床/563施設），休眠病床7,558床/179施設，すぐに使用可能な休眠病床3,751床/126施設，災害時拡張可能病床22,649床/339施設であった。考察：いずれの病床使用時にもハード面・ソフト面での制約はあるが，被災地外への搬送に限界があるため，地域の収容能力を拡大するためには，休眠病床・災害時拡張可能病床は有用な資源である。今後，休眠病床の活用や災害拠点病院への拡張可能病床の普及を進めると共に，各種制約も踏まえた医療戦略の検討が課題である。
