背景：世界一の高齢社会であるわが国において，今後は医療の必要性・適応を十分検討して，本人および家族の意思に配慮しなければならない。目的：高齢者救急の現場における，治療の差し控えの現状と予後への影響を調査する。対象：2017年に当救命救急センターへ搬送された10,277例のなかの後期高齢者3,199例のうちE-ICUにて加療された200例である。方法：治療差し控えの有無で2群に分け，搬入後30日・90日生存率，SOFA score，ICU滞在日数，退院時転帰を調査した。また両群の基本データとして，年齢・性別・発症時居住場所・栄養状態・発症前のフレイルの有無，臨床診断を調査した。結果：治療差し控えは45例で実施され，搬入後30日・90日生存率は有意に低下しており，搬入前の全身状態は不良であった。考察：差し控え群は，搬入前より全身状態が不良であり，本人・家族が治療・予後に過度な期待をもたないことが，治療の差し控えにつながったものと推察した。
