はじめに：2023年に「STAT画像所見報告ガイドライン」が発行された。関連学会においてSTAT画像所見報告は注目される一方，組織として取り組む施設は少数にとどまっているのが現状である。また，所見報告の方法は多様であり，実態を把握する必要がある。目的：日本救急撮影技師認定機構では，実態調査を行うことを目的としてアンケート調査を行ったので報告する。方法：全国の診療放射線技師を対象に，夜間休日の画像検査における異常画像所見報告に関するアンケートを実施した。結果：所見報告の手段は口頭だけでなく，電子カルテ入力やレポート作成など施設に合った方法を導入していた。しかし，施設として取り組んでいる回答は少なく，限られた技師が自主的に行っている状態であることが考察された。結語：異常画像所見報告の施行率を向上させるためには，個人への啓発だけでなく組織や施設に対する指針策定なども行う必要があることが示唆された。
