目的：救急搬送困難が社会問題化するなか，奈良医大ERは2015年より奈良県中和・南和・東和医療圏の搬送円滑化を目的に開始された。本調査ではその導入効果を検証する。方法：奈良県の救急搬送支援システム（e-MATCH）と診療録を用い，奈良医大ER運用開始前（2012年5月1日～2015年9月4日）と運用開始後（2015年9月5日～2023年12月31日）および運用開始後の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）感染拡大期前後の応需率を比較した。結果：対象件数は339,507件で，病院照会4回以上の割合は運用前11.8％から運用後4.1％に有意に減少した（p<0.001）。COVID-19感染拡大期以降では奈良医大ERのみ応需率が上昇していた。結論：奈良医大ERの導入を契機に病院照会回数4回以上の搬送事例が減少した。またCOVID-19感染拡大期以降では，奈良医大ERが逼迫した救急搬送に一定程度貢献したと考えられる。
