電気通信大学 [日本]
2025 年 2025 巻 1 号 p. 255-260
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本研究では,演習型授業における学生の挙手回数の出現頻度を指標とし,援助要請傾向を客観的に分類する手法を提案する.頻度分布に基づいてWard法で階層的クラスタリングを行い,「挙手多用」「挙手消極」「挙手回避」と仮定した分類を,疑問解決行動に関するアンケートで検証した.その結果,行動ログによる分類は,主観的支援方略との整合性から一定の妥当性が示唆された.
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