老年歯科医学
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老人保健法に基づく歯科健康相談に関する統計的検討
冨士田 益久山田 尚高橋 育江木原 秀文藤本 嘉治吉田 裕奥 忠之連 利隆米虫 和子
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1995 年 10 巻 2 号 p. 159-166

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抄録
昭和58年2月の老人保健法の施行以降, 人口の高齢化に対応すべく, 成人と高齢者に対する歯科保健対策が実施されるようになり, 生涯を通じた歯科保健施策の推進が図られている。大阪市では, 次のような4つの事業を実施し, 歯科保健の向上と普及につとめている。それらは,
1. 母親教室における歯科保健指導
2. 1歳6ヵ月児歯科健康診査
3. 3歳児歯科健康診査
4. 老人保健法に基づく歯科健康相談
である。
私達は, 大阪市全区における市民健康診査 (以下, 市民健診と略す) 時に行われる歯科健康相談で得られた実績を基に以下の実態の比較検討を行った。
1. 歯科健康相談の実施状況
2. 歯の異常の有無の比率の年次推移について (平成元年度-6年度)
さらに最近の実績である, 平成6年度 (平成6年4月-平成7年3月実施) の内容について
1. 歯科健康相談者の構成 (年代別, 性別)
2. 性別, 年代別相談者の異常の有無について
3. 歯の異常ありの内訳について
以上の統計的検討を行った。
その結果, 相談者全体の70%が女性の相談者であった。全体に占める歯の異常ありの比率は, 約64%であった。男性の方が女性より異常ありの比率が高く, 年代別では, 60歳代, 50歳代に異常ありの比率が高かった。
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© 一般社団法人 日本老年歯科医学会
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