本研究目的は, 要介護高齢者に対する歯科衛生士が行う専門的口腔ケアが, 呼吸器感染症予防に関連するか否か, また要介護状態区分を改善するかを明らかにすることである。
方法は, 在宅の要介護高齢者96名を通所介護の場を利用して, 無作為に週一回の歯科衛生士による専門的口腔ケアを実施する群49名と, 本人による従来の口腔ケアを行う対照群47名に分けた。期間は2003年10月から2004年3月まで6ヵ月間であった。
調査項目は, 介入前後での要介護状態区分とADL, 期間中の肺炎, インフルエンザ, 感冒症候群の罹患の有無についてである。
肺炎, インフルエンザ, 感冒症候群の罹患者は, 介入群では4名 (8.2%), 対照群では12名 (25.5%) であった。介入群では, 49名のうち13名 (26.5%) に要介護度の軽度化がみられた。対照群では47名のうち3名 (6.4%) に要介護度の軽度化がみられた。統計処理の結果, 介入群では, 対照群に比べ要介護度の軽度化した人が多く見られ, 両群の間に有意差が認められた (p<0.05) 。介入群では, 対照群に比べ気道感染症に罹った人が減少傾向に有り, 両群の間に有意差が認められた (p<0.05) 。
要介護高齢者に対する歯科衛生士による専門的口腔ケアは, 気道感染を予防し, 要介護状態区分を軽減させる可能性があることを示した。
