「看護師不足」が広く認識されるなか，看護職員への離職防止，定着促進策が種々講じられている。そうした動向の背景には，病院の看護職員の年齢構成がいわゆるM字カーブを描いておらず，30歳代から一貫した低下傾向にあるとの認識がある。
しかしこの認識は全国的には必ずしも当てはまらず，山形県のデータではM字カーブを描いている。本研究では，この山形県の看護職員の年齢構成を子細に分析した。その結果，山形県でも都市部の急性期病院は30歳代から一貫した低下傾向にあるものの，地域間の転職・再就業の流れが地方部の重要な人材供給パスになっており，結果として県全体でM字カーブになっていることを明らかにした。山形県におけるM字カーブは必ずしも離職防止・定着促進の結果ではない。
したがって，今後の看護政策には，急性期病院に目を向けた「固定化」策だけではなく，個々の看護職員の移動を視野に収めた施設横断的な就労支援策も求められる。
