抄録
本研究は高齢者の急増する都市部，特に東京都，大阪府，愛知県の3大都市のサービス付き高齢者向け住宅を対象として，入居率とその運営体制の関係性を調査した。目的変数を入居率とし，説明変数に各項目を採用して重回帰分析を実施した。その結果，運営期間が長いこと，月額入居費用が低いこと，敷金が少ないこと，業務マニュアルを整備していること，要介護度の高い人を受け入れていること，が入居率を高くする要因であることが示唆された。一方で，東京都，通所介護事業所を併設していること，もしくは併設施設があるサ高住は入居率が低い傾向を示した。談話室，2人部屋，医療介護体制，医療介護提供内容，レクリエーションの実施頻度は入居率との関係はみられなかった。
