農村地域において復興過程でどのように社会関係が形成されたかという事例の蓄積は，防災減災対策の検討材料となるのみならず，縮減化する農村地域の価値を見直すことにもつながると考えられる．本報文では，2004年新潟県中越地震を契機として結成された山古志木籠ふるさと会を事例として，2016年度に実施した参与観察・聞取りをもとに，都市住民と協働した復興・振興モデルを示した．被災した家屋や小学校などが整備され，都市農村交流，集落連携，被災地間交流が生じた．これらを実現に導いたのは，組織運営の「自由さ」と関係者の「思い」であることが明らかになった．
