震災時に発生する化学汚染廃棄物を予測するために,事業所から漏洩する可能性がある化学物質を推定する必要がある。化学物質の事業所における取扱量を把握することができた6つの地域において、常温常圧で液体及び水溶性の固体である物質を対象として、個々の化学物質の取扱量が全取扱量に占める割合と,それらを降順に積算した場合の累積割合を求めた。取扱量の累積割合が上位に位置する物質に注目する場合と,届出事業所数や取扱量の上位に位置する物質に注目する場合とでは,一部で異なる物質がリストアップされた。またPRTRでの排出・移動量の累積割合と取扱量での累積割合も異なることから,取扱量を把握することは重要であると思われた。